道路斜面を主とした落石対策の設計業務がありますが、その基本となるのが落石発生源調査です。
この調査も設計検討もそうですが「落石対策便覧 平成29年12月」が基本となります。
この斜面上の落石発生源の調査については、斜面内をくまなく歩いて不安定と認めれる落石発生源について位置、規模、形状について計測、スケッチを行います。範囲が広い場合はGPSで位置を確かめながら調査することもあります。範囲が限られ地形図が手元にある場合は見通しで十分把握可能です。
そして、その結果を平面図に落石発生源の位置を示したものと、各石の調査票を作成します。
小規模な範囲で発生源も少ない場合は、調査票まで作成せずに代表対象をいくつか選別する形で良い場合もあります。
これらの結果を得て、落石発生源対策あるいは待ち受け対策の単独または組み合わせ工法を検討していくことになります。
対象物とそれぞれのエネルギーが判明すれば、対策工を検討するのは比較的容易となります。
標準的なプロセスがありますので、あとは経済性や施工性、用地の状況で採用工法が決まることでしょう。
(このほか落石落下分散角22.5°+22.5°ルールがあるので範囲設定は重要検討項目です)
その過程で最も重要なことは、落石発生源を漏れなく調査することは当然ながら、それぞれの安定度を評価することです。真に危ないもの、あるいは対策するライン(基準)を決めて選別しなければなりません。
例を挙げるとしたら、「落石対策便覧」のP.81に示される安定度判定の一例です。
この指標を参考に、各落石発生源の評価を行ったうえで、どのレベルまでを対策対象とするかを決めなければなりません。一種の性能規定のようなものです。
もちろん、少しでも安定度に疑問があれば対策するのが良いのですが、コストと現実性を踏まえて妥当解を出さねばなりません。
一般論で恐縮ですが、「落石対策便覧」P.81の安定度判定表でいうところの、安定度ランク「3」以上(1~3)を対象とする場合が多いです。安定度ランク「4」という区分は、「滑落する可能性がある」「下方に平坦地があり、2/3~1/2露出」の状態で、その上位の「滑落する可能性が大きい」「下方はやや緩傾斜、または2/3以上露出」よりも安定している状況にあるためで、併せてランク「4」は結構な量になることが多いため対策対象に含められないという現実的な話もあります。
なぜランク4が多くなるかというと、調査して転石や露岩があるとなかなか対策不要と断言できないので、落ちないと思うが断言できないといったようなイメージがあるモノはランク「4」に落ち着いてしまうという傾向にあることも一因かもしれません。
いずれにしても、この安定度ランクについては最終的に技術者の目と頭脳で判定されるもので、若干の誤差が生じることは想定の範囲内だと個人的には思います。
その誤差を限りなく小さくするために、「落石対策便覧」P.81の安定度判定の一例があると思っています(著作権がありますので、抜粋はできません。各自で落石対策便覧を確認してください)。
では、安定度ランク「1」あるいは「2」といった確実に対策が必要となる対象の写真について例示します。これも私が調査した中の石でございます。



いずれも、いつ落ちてもおかしくない、と感じるかと存じます。
特に一番下の石はいつ倒壊してもおかしくありません。
また、ランク「3」あるいは「4」になりそうなモノも参考に写真を示します。

これは、岩盤から突出した部分が分離して落下する恐れがあります。
ただし、その下方は平坦あるいは緩斜面を形成しているため評価としては危険性が小さくなります。
いずれにしても、同じ現場、同じ石は二つとない落石発生源の調査および評価ですので、経験がものを言います。
専門技術者に調査、検討、設計が委ねられる理由は、そこにあります。
<関連記事(落石防護柵工の柵高さ設定時の留意点)>
↓ ↓ ↓
落石防護柵工の柵高設定時の留意点
この調査も設計検討もそうですが「落石対策便覧 平成29年12月」が基本となります。
この斜面上の落石発生源の調査については、斜面内をくまなく歩いて不安定と認めれる落石発生源について位置、規模、形状について計測、スケッチを行います。範囲が広い場合はGPSで位置を確かめながら調査することもあります。範囲が限られ地形図が手元にある場合は見通しで十分把握可能です。
そして、その結果を平面図に落石発生源の位置を示したものと、各石の調査票を作成します。
小規模な範囲で発生源も少ない場合は、調査票まで作成せずに代表対象をいくつか選別する形で良い場合もあります。
これらの結果を得て、落石発生源対策あるいは待ち受け対策の単独または組み合わせ工法を検討していくことになります。
対象物とそれぞれのエネルギーが判明すれば、対策工を検討するのは比較的容易となります。
標準的なプロセスがありますので、あとは経済性や施工性、用地の状況で採用工法が決まることでしょう。
(このほか落石落下分散角22.5°+22.5°ルールがあるので範囲設定は重要検討項目です)
その過程で最も重要なことは、落石発生源を漏れなく調査することは当然ながら、それぞれの安定度を評価することです。真に危ないもの、あるいは対策するライン(基準)を決めて選別しなければなりません。
例を挙げるとしたら、「落石対策便覧」のP.81に示される安定度判定の一例です。
この指標を参考に、各落石発生源の評価を行ったうえで、どのレベルまでを対策対象とするかを決めなければなりません。一種の性能規定のようなものです。
もちろん、少しでも安定度に疑問があれば対策するのが良いのですが、コストと現実性を踏まえて妥当解を出さねばなりません。
一般論で恐縮ですが、「落石対策便覧」P.81の安定度判定表でいうところの、安定度ランク「3」以上(1~3)を対象とする場合が多いです。安定度ランク「4」という区分は、「滑落する可能性がある」「下方に平坦地があり、2/3~1/2露出」の状態で、その上位の「滑落する可能性が大きい」「下方はやや緩傾斜、または2/3以上露出」よりも安定している状況にあるためで、併せてランク「4」は結構な量になることが多いため対策対象に含められないという現実的な話もあります。
なぜランク4が多くなるかというと、調査して転石や露岩があるとなかなか対策不要と断言できないので、落ちないと思うが断言できないといったようなイメージがあるモノはランク「4」に落ち着いてしまうという傾向にあることも一因かもしれません。
いずれにしても、この安定度ランクについては最終的に技術者の目と頭脳で判定されるもので、若干の誤差が生じることは想定の範囲内だと個人的には思います。
その誤差を限りなく小さくするために、「落石対策便覧」P.81の安定度判定の一例があると思っています(著作権がありますので、抜粋はできません。各自で落石対策便覧を確認してください)。
では、安定度ランク「1」あるいは「2」といった確実に対策が必要となる対象の写真について例示します。これも私が調査した中の石でございます。



いずれも、いつ落ちてもおかしくない、と感じるかと存じます。
特に一番下の石はいつ倒壊してもおかしくありません。
また、ランク「3」あるいは「4」になりそうなモノも参考に写真を示します。

これは、岩盤から突出した部分が分離して落下する恐れがあります。
ただし、その下方は平坦あるいは緩斜面を形成しているため評価としては危険性が小さくなります。
いずれにしても、同じ現場、同じ石は二つとない落石発生源の調査および評価ですので、経験がものを言います。
専門技術者に調査、検討、設計が委ねられる理由は、そこにあります。
<関連記事(落石防護柵工の柵高さ設定時の留意点)>
↓ ↓ ↓
落石防護柵工の柵高設定時の留意点
コメント